ヨーロッパを経てドバイ在住 本業の傍ら、博士号持ち独立研究。

Joined April 2020
これもマッキンゼーによるファーム太陽光に関する面白い洞察 太陽光+蓄電池による24時間再エネは、低緯度では蓄電を加えてもガス火力より安い。 でも日照が季節的になる中緯度以北では蓄電の過剰増設が必要となり、ニューヨークで既にガス火力より高く、ロンドンでは約3倍、オスロではさらに高い。
FT: 系統型蓄電池の価格が2022年以降で50%以上下落し、太陽光・風力に蓄電を組み合わせた「24時間再エネ」が地域によっては成立。 日射量の多い地域では、ガス火力と同等のコストで常時供給できる蓄電とセットの再エネ(Firm renewable)が実現可能に。
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マッキンゼー分析によると、今後も地政学的分断が続き過熱すると、太陽光、風力、蓄電池および化石燃料も生産・導入するコストを急上昇させる。特に蓄電池で顕著 中国が太陽光・電池素材などで支配的なため、中国との分断で、自前でバリューチェーンを再構築するか、同盟国に依存し、結果的にコスト増
IMFの #脱炭素 に関する国際政治経済的考察。世界が中ロブロックと欧米ブロックに分かれると希少資源•鉱物市場の細分化により世界の脱炭素化はより困難に。ブロック化により世界全体で最適な投資分配が困難になり再エネ技術と EV に対する世界の純投資は約 30% 低くなり、かつ中ロでの排出は増える
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宮台真司といえば、終わりなき日常を生きろ、とか、世界はそもそもデタラメである、とか著書のタイトルだけで含蓄が深い。 そんな中でも私の一番のお気に入りはこれ。 絶望 断念 福音の6文字の深み。 絶望して断念して福音を待つ構えは、脱社会的存在のあり得る姿。AIでは至れない
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中国は再エネにコロケーションBESSが義務だったけど昨年にその強制事項は無くなって、蓄電池は自らの経済性のみで増えるフェーズを既に示してる これは昔に私が入札に関連して投稿した内容と異なってる たしかに、時間別料金やらアービトラージを見込み、スタンドアロンBESSの伸びがよりスティープ
再エネ拡大と系統安定化のために再エネのオークションで蓄電池も合わせるのがトレンドになりつつある -欧州:蓄電池入札が主流に -米国: 一部州は蓄電池入札にインセンティブ -中国: 大規模案件重視。将来的には蓄電池優遇も -インド: 単独入札も可能だが蓄電池入札推奨 -日本: 単独・蓄電池入札可能
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UNEPのオーバーシュートに関するレポート、一時的な1.5度の超過→ピークを最低限に抑える→大きな排出削減、という経路を模索 超過分を回収するために炭素除去技術(CDR)が重要になるが、今世紀にCDRが下げられる気温は0.1-0.3℃程度に限られ、過大期待は禁物とも指摘 wedocs.unep.org/rest/api/cor…
温暖化って気がついたら1.5℃はオーバーシュートするのは当然という話になってしまった、、 « グテーレス国連事務総長は地球温暖化は短期的に1.5℃以下に抑えられず、排出経路が1.5℃の水準を超えるオーバーシュートは不可避だが今世紀末までに戻す可能性は残るとしている » phys.org/news/2025-10-oversh…
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欧州のTTFガス価格は一時€70MWhに急騰してた。 EUのガス在庫は64.7%と低く、価格高騰で夏季の補充が進まず、ドイツやオランダはは11月の目標達成が危ういな 供給不足が続けばアジアとのLNG争奪戦で価格がさらに上昇し、欧州の卸売価格は€100/MWhに接近する可能性もあるじゃないかな
Replying to @sunnameri
在庫の確保はかなり課題になる。欧州は寒冬で在庫が大きく減り、3月時点で貯蔵率は29%と低水準。EU規則では11月1日までに90%まで補充する義務があり、夏の注入期に大量のLNG流入が不可欠となる。だが価格上限が市場価格を押し下げれば、トレーダーはより高値のアジア市場へLNGを回し、欧州は不利に。
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CCSは、IPCCが「ネットゼロ達成に不可欠」とする技術で、特にセメント・化学など代替手段が乏しい産業で重要。一方で高コスト・低い捕集率・導入の遅れが課題で、過度依存は追加排出を招く恐れ。 その課題からIEAによるシナリオでもどんどん保守的になっている carbonbrief.org/qa-does-the-…
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Replying to @Water_Kiko
JOGMECのこの図もかなり見やすいです。 再エネは沿岸部の需要地から遠いので直流送電ですが、その結果中国は高圧直流送電の技術も最先端で競争力がこの分野でもトップかと
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米国ではデータセンターのオンサイトでのガス発電が急増。 AIデータセンターの急増で米国の天然ガス需要は2030年に6.1Bcf/dへ拡大し、近年比で約20%増。テキサス・バージニアが中心だが規制や系統接続の遅れのある州でも。 企業は101GWのビハインドミーター天然ガス発電を計画。
トランプは最近、老朽化した送電網ではAIデータセンターの急増する電力需要に耐えられず、家庭の電気料金が上がるとして、大手テックに自前で電源と電線を確保するよう求めた。AmazonやMicrosoftはその動きに従ってる。 この流れは発電所と自営線で直接つなぐフィジカルPPAの拡大を後押しするだろう
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欧州委員会が電化計画のドラフトを出して、2040年までに46%の最終エネルギー消費を電化したい意向。 現状は23%で、すでに30%を超えている中国、韓国、日本と比べて遅れていることを懸念していると言っている。
BNEFの前身の創始したリーブライヒ氏によると、再エネ増が世界の電力需要増を賄ってきた段階から、現在はさらに一歩進みつつあり、世界のエネルギー需要全体の増分を再エネ+電化で賄う段階に至りつつあると指摘。再エネと電化が化石燃料からのトランジションを加速させる。
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