東出昌大さんが、光文社の「FLASH」「女性自身」によるこれまでの報道に対して、かなり踏み込んだ反論をしているようです。 発端となったのは、9月21日に行われた著書発売会見での東出さんの発言を、SmartFLASHが「居直り」と表現して報じたことでした。 これに対して東出さんは、今回の記事だけではなく、離婚後に繰り返されてきた自身に関する報道そのものに言及しています。 特に問題視しているのが、「養育費は子ども1人につき月1万円」「女性3人と共同生活」といった報道です。 東出さんはこれらについて事実と異なると明確に否定し、養育費については、必要であれば記者に通帳の履歴を見せてもいいとまで書いています。 そして重要なのは、「誰からのリークでそんな記事を書いたのか」「何を根拠に記事を書いたのか」と、情報源や事実確認の過程そのものを問いただしている点です。 東出さん自身が過去に不倫問題を起こし、大きな批判を受けたことと、今回の話は分けて考えなければなりません。 過去に問題を起こした人間だからといって、その後は何を書かれてもいいわけではありません。 むしろ僕が今回一番引っかかるのはここです。 仮に東出さんの主張どおり、事実確認が不十分なまま「養育費は1万円」という記事が出て、それを同じ出版社の別媒体が「1万円しか払わないと報道があった」と引用して記事を重ねていたのだとすれば、非常におかしな構造です。 最初の記事が正しいかどうかを検証するのではなく、「過去にそう報じられた」という事実自体が、次の記事の根拠になってしまうのです。 Aという媒体が書き、Bという媒体が「Aがこう報じた」と書きます。 それが検索結果に残り、さらに別の記事が引用します。 これを繰り返せば、最初の情報が間違っていたとしても、いつの間にか「みんなが知っている事実」のようになってしまいます。 松本人志さんの時なんて、「週刊文春」が報じた内容を、別媒体どころか別の出版社までが数多く取り上げました。 まるで日本中が敵になったかのような状況でした。 しかし結果的には、その内容を報じた「FRIDAY」が裁判で完全に負けました。 それでも、「FRIDAY」が裁判で負けたという事実をすべての人が知っているわけではなく、当時の報道を鵜呑みにしたままの人も存在するのです。 今回の場合は具体的な数値が出ているので、事実を確認する方法はいくらでもあります。 しかも東出さん本人が、「確認したいなら来てください」「通帳も見せます」とまで言っています。 そこまで本人が事実確認に応じる姿勢を示しているのであれば、メディア側がやるべきことは非常に単純です。 確認すればいいのです。 それでも事実と違うのであれば、その証拠を示して報じればいいし、本人の説明が正しいのであれば、過去の記事について検証すればいいのです。 少なくとも、本人が具体的な確認方法まで提示しているのに、それを確認せず、過去の記事を根拠として同じイメージを再生産し続けるのであれば、それは「報道だから」で片付けていい話ではありません。