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還暦過ぎてもう半世紀以上も日本を見てきた感慨が。「実現出来ない理想」よりも「現実的対応」を重視。

Joined April 2020
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Japonya bugün dünyanın süper gücü olabilirdi. 1985'te yapılan bir hata her şeyi değiştirdi. 1985'te Japonya dünyanın fabrikasıydı. Amerikan şirketleri Japon rakipleriyle rekabet edemiyordu. Otomotivde, elektronikte, yarı iletkenlerde. Japonya her sektörde öndeydi. Dünyanın en büyük 10 bankasının 7'si Japondu. Japon şirketler Amerikan gayrimenkullerini satın alıyordu. Rockefeller Center bir Japon şirkete satıldı. Amerika'da Japonya karşıtlığı doruk noktasına ulaşmıştı. Tıpkı bugünkü Çin gibi. Bugün Çin'in yaptığı her şeyi o dönem Japonya yapıyordu. Daha ucuz üretiyordu. Amerikan pazarını ele geçiriyordu. Sonra bir anlaşma imzalandı. Japonya'nın parası güçlendirildi. İhracat bir anda çöktü. Buraya kadar çoğu kişi biliyor. Ama asıl hikaye bundan sonra başlıyor. Japonya üretmeyi bıraktı. Merkez bankası ekonomiyi kurtarmak için faizi sıfıra indirdi. Japonya'nın gücü üretimden geliyordu ama artık üretim kâr etmiyordu. Para güçlü, ürünler pahalı, müşteri azalmış. Şirketler üretmek yerine finansal mühendisliğe yöneldi. Gayrimenkule yatırdı. Borsaya yatırdı. Spekülatif varlıklara yatırdı. Fabrikalar boşalmaya başladı. Üretim daha ucuz ülkelere taşındı. Normalde kâr edemeyen bir şirket batar. Batması gereken şirket batarsa kaynaklar yeni şirketlere gider. Ekonomi yenilenir. Japonya bunu yapmadı. Batması gereken şirketleri ayakta tuttu. Bankalar kötü kredileri silmek yerine sakladı. Kâr etmeyen şirketlere kredi vermeye devam etti. Bu şirketler üretmiyordu. Büyümüyordu. Ama batmıyordu. Ekonominin kaynakları yeni şirketlere gitmek yerine bu ölü şirketleri yaşatmak için harcandı. Bu seçim onlarca yıla mal oldu. Japonya artık üreten ülke değildi. Borç veren ülkeye dönüşmüştü. Dünya Japonya'dan sıfır faizle yen borç aldı. Bu parayı ABD tahvillerine, Amerikan borsasına, başka ülkelerin varlıklarına yatırdı. Dünyanın en büyük fonları bunu yaptı. Japonya'nın parası Japonya'da kalmadı. Başkalarını zenginleştirdi. Üreten ülke zenginleşir. Para içeride kalır, istihdam yaratır, teknoloji geliştirir. Borç veren ülkenin parası dışarı akar, başkalarını zenginleştirir. 1985'te dünyanın 2. büyük ekonomisiydi. 2024'te Almanya geçti, 4.'ye düştü. 2026'da Hindistan geçiyor, 5.'ye düşüyor. Japonya'nın potansiyeli devasa idi. Üretim gücü, teknolojisi, disiplini vardı. Bu potansiyelle bugün dünyanın süper gücü olabilirdi. Ama üretmeyi bıraktı. Üretmeyi bırakan ekonomi ayakta kalamaz. Japonya bunun en büyük kanıtı. Sen bu konu hakkında ne düşünüyorsun?
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Bu paylaşım @ThePenguinBTC'nin 17 Nisan 2026'daki metin ve görsellerinin birebir kopyasıdır. Kaynak belirtilmemiştir. x.com/ThePenguinBTC/… x.com/MuratBeyBorsaa…
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なぜ日本は、ようやく回復し始めた景気を犠牲にしてまで財政再建を急いだのか? 1997年の緊縮財政について、当時の国会会議録とIMF資料による検証。 ① 大蔵省は財政危機が顕在化していないと認めていた。 1996年3月26日の国会答弁。 当時の大蔵省は、豊富な民間貯蓄によって国債が円滑に消化され、金利上昇や民間投資の圧迫といった財政赤字の弊害が、まだ顕在化していないことを認めていました。 それでも将来の弊害を恐れ、財政再建を急ぐ必要があると説明しています。 ② 成長率3.5%を前提にした財政再建目標 翌1997年3月17日、大蔵省は財政赤字をGDP比3%以下に抑える根拠として、次の計算を提示しました。 政府債務GDP比90% × 名目成長率3.5% ≒ 3% これなら債務比率の上昇を防げるという理屈です。 ところが「そもそも3.5%成長できるのか?」と問われると、 「責任を持ってお答えできる立場にはございません」 さらに、成長率が1.75%に下がれば、財政赤字の許容幅も縮める必要があると説明しています。 ここが非常に重要です。 1996年の日本は実質3.5%成長まで回復していましたが、その回復には財政刺激や公共投資が大きく貢献していたとIMFも認めています。 つまり、成長率を前提に財政目標を作っておきながら、その成長を支える支出を削ったんです。 しかも成長率が下がれば、さらに厳しい財政目標が必要になると。。 これで成長率をどう高めるんでしょうか? ③ 日本政府はIMFの試算より厳しい財政再建を目指していた 1996年のIMF研究論文には、さらに興味深い記述があります。 長期的な財政持続性に必要な調整幅は、IMF職員の試算でGDP比約4%。 一方、日本政府の赤字国債発行ゼロ目標に対応する調整幅は約6%。 なんと、日本政府自身がIMF職員の試算より厳しい財政再建を目指していたのです。 ④ 1997年1月、緊縮を推進した政治家たち 与謝野馨官房副長官は、公共事業削減に反対する党内勢力を抑えるため、歴代首相や蔵相経験者を集めた「財政構造改革会議」を発案。 その役割を後年「用心棒みたいなもの」と回想しています。 1月21日に会議が発足。橋本首相を議長に、政治家と大蔵省が財政再建を推進していきました。 ⑤ そしてIMF自身が、緊縮は過度だったと分析 1997年、消費税増税、特別減税終了、公共投資削減などが実施されました。 IMFの事後分析によれば、1996年半ばから97年半ばにかけて失われた財政支援はなんと、GDP比約3%。 回復途上の日本経済は、金融危機やアジア通貨危機も重なり、再び景気後退へ。 そして1998年、緊縮を支持していたIMFが、今度はその緊縮を「やりすぎだった」と批判。 しかも、5〜6年かける財政調整の約半分を、わずか1年で実施する緊急の理由はなかったとまで指摘しました。 市場に差し迫った財政危機が顕在化していたわけでもなく、成長率の達成も保証できない。 それでも将来の債務を恐れて、現実の経済成長を支える政策を急速に縮小した。 そして、その判断の問題点をIMF自身が事後的に指摘しているのです。 財政再建という目的が、経済成長という本来の目的を追い越しているんです。
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アメリカ 2.8億台 EV700万台 中国 3.6億台 EV4800万台 日本 8000万台 EV20万台 世界 16億台 EV7400万台 アメリカ自動運転車両 数千台 中国自動運転車両 1万台以上 世界新車販売数の約30%がEV。 日本新車販売500万台、中古車300万。 中国新車2500万、中古1400万。 欧州新車1500万、中古1500万。 アメリカ新車1500万、中古3900万台。 東南アジアや南米も中古市場は4割越え。 EV信者が見落とすのが、車のトータル販売数からのEV比率。リセールバリューが低い、EVユーザーの半数がガソリン車に戻る。トータル物差しで考えるとEVはメインストリームにはならないんだわ(笑) 全世界でのざっくりとした指標。 車購入者の約半数が中古選択。 新車購入者の30%がEV選択。 EVユーザーは30%が次回EV選択。 1000名の車購入者、500名が新車購入。 その内150名がEV選択。次回EV選択は45名。 まぁ、メインストリームにはならんよな。
Replying to @kattenisurebaii
さすがです! 世界的なEVの流れは止められなく日本より早くEV大国の道を歩んでた中国に大きな利があるのは確実!儲かるHEVを生産しながら少しづつEVを開発してた巨大企業トヨタが生き残るのは当たり前ですね!日産・ホンダ系はついて行けず静かに消える運命でしょうね。
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현재 개 ㅈ된 프랑스 상황 1. 프랑스 국채를 대량으로 갖고있던 일본이 통채로 던져버림 스미토모미쓰이DS자산운용이 프랑스 국채를 전부 팔고 독일ㆍ일본 국채로 갈아탐 프랑스 10년 국채금리 3.6% -> 4.96% 2. 일본이 아직 갖고 있는 국채 규모만 1,450억 달러어치임 프랑스 국채시장은 일본이 더 던질까봐 떨고있음 3. 신용등급도 하향추세임 한국보다 한단계 아래임 한국 AA- 프랑스 A+ 이탈리아 BBB 4. 작년 9월 피치가 프랑스 신용등급을 AA-에서 A+로 내림 더 골때린건 신용등급이 3단계나 낮은 이탈리아보다 이자를 더 내고 있음 현재 이탈리아 국채금리 4.7% 5. 빚 이자가 프랑스의 교육 예산보다 많음 올해 792억 유로였던 이자가 내년엔 118억 유로나 늘어나게 됨 매년 번 돈보다 쓴돈이 많아짐 6. 현재 프랑스의 부채비율은 GDP의 119%임 유로존 기준치인 60%의 두배임 7. 더 큰 문제는 개혁을 해서 나라 살림을 정상화 시켜야 하는데, 개혁이 안먹힘 개혁 얘기만 나와도 시위하고 도시 파괴하고 난리가 남 연금 개혁, 교육비 개혁 등의 긴축예산안이 격렬시위로 멈춰버림 8. 게다가 인구 구조도 엄청난 이민자 유입으로 정상적인 상황이 아님 무슬림 비율은 주로 이민과 그 후손에 의해 증가했으며 대략 10%에 가까운 엄청난 수준임 노인 인구도 20%가 넘어가면서 1500만이 넘어가는 숫자임 개혁의 엄청난 걸림돌임 지금 프랑스는 ㄹㅇ 답이 안보이는 상황임 국민 지도자는 국민 수준 따라간다고 하지만, 민주주의 국가에서 방만 재정으로 인한 문제는 공통적으로 불거지는 특징이라 민주주의 부작용이 임계점에 가까워진게 아니냐는 우려가 커진 상황임 솔직히 프랑스 2024 파리 올림픽이 줬던 충격을 생각하면 예상됐던 파국이긴 함
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第2次高市内閣の副大臣は27人もいるのに、今井絵里子さんだけが異常なバッシングを受けている。2年前のこのポストのあとも今井さんは障がい児支援に真剣に取りくんで来られた。そのことも知らず(知ろうともせず)、相変わらず元アイドルという職業への偏見とジェンダーバイアスで人をたたく。高市内閣への批判は厳しく行なっても、個人の人格まで全否定するような攻撃はやめるべきです。
今井絵理子さんにたいするバッシングがひどすぎる。 今井さんは聴覚障がい者支援でずっと頑張ってこられた。一昨日もそのことで私の部屋に相談に来てくださった。 そういうことを何も知らないで、元女性アイドルだから何もしていないだろう、できないだろうと決めつけて叩くのは、職業にたいする偏見やジェンダーバイアスではないのか。 2年半前、今井さんから頂いた本はいまも私の本棚にあります。
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Replying to @nodaworld
また「事実の一部+想像」でWW3物語を作っていますね。 Defense Prioritiesが出したのは、米政府の決定でも米軍の作戦命令でもない、一民間シンクタンクの政策提言です。 しかも内容は「第一列島線から第二列島線へ移れ」だけではなく、日米同盟を段階的に縮小し、在日米軍を大幅削減せよというかなり急進的な非介入論です。 それを「米軍グアムから日本各地のミサイルへ発射指示が出る」「自衛隊が撃たされてWW3開始」と結び付ける根拠は、引用された論文のどこにもありません。 そもそも自衛隊の武器使用を米軍が一方的に命令できる制度にはなっていません。日米は指揮統制を連携させても、自衛隊と米軍は別々の指揮系統です。 「シンクタンクが提言した」 ↓ 「米軍が撤退する」 ↓ 「グアムから日本へ発射命令」 ↓ 「日本が撃たされWW3」 この途中の因果関係が全部抜けています。 安全保障分析ではなく、結論ありきのストーリーです。 本当に議論したいなら、せめて「誰に発射権限があるのか」「米政府がいつ採用した政策なのか」を一次資料で示してください。
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貴方は政治には詳しく無いようだから知らなくとも仕方が無いけど、「自由で開かれたインド太平洋構想」が日本の輸出入の安全を守っている。 この取り組みには日米豪印に加えてASEAN、アフリカ、欧州が参加しており、この地域で乱暴を働き多くの国々を敵に回すような国が出て来ることは考えにくい。
ホンマそう。 戦争始まる前から「敗け」が確定してるんですよ、今の日本。 エネルギー(石油など)は9割以上を輸入頼み。食料自給率は38%以下。あちこちに原発。戦争準備なんてし始めて「あ、日本やばそうだから輸出止めますー」とか諸外国に言われたらそこで終わり。本番が始まる前に飢餓やらで終わり。
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Replying to @psychedelicvamp
ご指摘通りです。PULP氏の言説は 「挙証責任は追及側にある」は理解できるが、それは「悪魔の証明」とは違うって話。まずはここまで理解してください。 という一文に読み手の認知フレームを制約するレトリックを仕掛けた巧妙な手法です。 刑事裁判アナロジーで見れば、文春報道段階では「相当な嫌疑」の立証すら不十分。起訴前捜査のように、まず取材源身元・証拠真正性を追及側が明確にすべきで、潔白証明を迫るのは典型的転嫁。国会説明責任を盾に弱い証拠を正当化するのは論理のすり替えです。 政治倫理綱領の「真摯な解明努力」は、疑義の質に応じたもの。裁判で検察が匿名通報だけで被告人尋問を繰り返すような追及は許されず、clairさんの「悪魔の証明の悪用」指摘はまさにここに該当します。PULP氏の客観的立場を装った手法は、証拠構築責任を軽視する結果となっています。 論点を強化するなら「まず文春証拠の一次資料開示と第三者検証を求めよ」と具体化していくアプローチが有効です。裁判手続きの「相当性審査」に相当するステップを国会論戦に持ち込むことで、ファクトベースの議論をPULP氏側にも促せます。全体としてclairさんの立場は論理的に優勢です。
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Replying to @Izumi_Sunagawa
2009 WBC 2005,2010 LOUDNESSソウル公演
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Replying to @Izumi_Sunagawa
ヒョンデ i30(アイサーティ) 2008年7月~2010年6月 (平成20年7月~平成22年6月)江南スタイルのヒットは2012年
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Replying to @Snofy8
「ドイツはすでに謝罪しているのに、日本はなぜできないのか」という言い方には、かなり大きな誤解があります。 意図的と言ってもよい。 少なくともドイツは国家として一律の戦争賠償を行った国ではありません。 戦後のドイツは、「ナチス体制」という特定の犯罪主体を切り分け、責任をそこに集中させました。 賠償や補償も、国家間の包括的賠償ではなく、ホロコースト被害者など個別の被害者救済(補償)が中心です。 実際、西ドイツが行った支払いの多く は、イスラエルやユダヤ人団体への補償、ナチス犯罪の被害者個人への補償 であり、国家間の戦争賠償とは性質が異なります。 一方、日本は1951年のサンフランシスコ平和条約、ならびに各国との二国間条約を通じて、国家間の賠償問題を条約上「解決済み」としました。 これは国際法上、正統な戦後処理です。 ドイツは「ナチスに押し付ける」形で国家の継続性を巧みに整理し、日本は「国家として引き受け、条約で清算する」道を選んだ。 この違いを無視して、感情論だけで比較するのは正確ではありません。 謝罪や反省の有無を語る前に、両国が取った法的・歴史的な処理の構造がまったく違うことは、最低限踏まえるべきだと思います。
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親鳥:お前だれ?
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Replying to @tsukikiyora
相対主義は世界中で日本でしか通用しないのを知らない日本人は多いです。ある意味、日本人の多くは相対主義真理教で国連がその総本山だと思い込んでいる。
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「めざしの土光さん」のイメージが定着したのは このNHKのドキュメンタリーがキッカケ。 社長や経営者であった土光さんだから、ちゃんと報酬ももらっていたが、 めざしを食べてる質素な食生活が視聴者に強烈なインパクトを与えた。 ちなみに、下世話な話になるが…余ったお金は、というと。 鶴見、土光邸の道路向かいにある橘学苑中学・高等学校(土光さんの母親が女性教育のために創設) の支援に回っていた。
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ネコちゃんが、ただひたすらテーブルから 何かを落とし続ける動画。
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原発事故後、上杉隆、岩上安身、烏賀陽弘道、田中龍作といったフリー記者が、揃いも揃って放射能デマ拡散に邁進していて、記者クラブにあぐらをかいている記者も大概だが、「フリー」は輪をかけて碌でもないと痛感した。大手新聞の記者には弱いながらも多少は効く場合があるブレーキが全く機能しない。
田中龍作。「フリーランス記者」が誰でも自称すれば持てる肩書と言われる所以。 田中が会見に出席して超低レベルな質問で恥をかいたからフリーランス記者の知的レベルが疑われた格好。
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遺伝子的に男性ってのも誤解を招くな 戸籍上もセクシュアリティも社会的扱いも完全に女性で、去年遺伝子の話が検査でわかった どこまで問題ないかを筋肉を作る因子の量で線を引こうとなってて、そのテストステロン値も一般男性の1/5以下、女性選手の基準値内だからレギュレーションに則って出場してる
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試合後、泣き崩れるアンジェラ。 女性の尊厳が踏み躙られました。
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国土面積が狭いのに世界一、ソーラー発電に力を入れているマヌケな国はどこか?国土面積と各国のソーラー発電量を比較し、国土面積1平方km当たりのソーラー発電量を計算すれば良い。計算結果は下記の通り。日本だった。つまり狭い国土をブっ壊し世界で一番無理してソーラーパネルを設置する国が日本。 irena.org/Data/View-data-by-…
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